プロ野球2軍本拠地誘致合戦 -自治体は経済効果に期待-【NEWS独自取材】

2026年7月1日 5分8秒

プロ野球2軍本拠地誘致合戦 -自治体は経済効果に期待-
【もっと知りたい!NEWS独自取材】

グッド!モーニング「もっ知りたい!NEWS独自取材」のコーナーで紹介された内容をご紹介しています。

今日の「もっと知りたい!NEWS独自取材」

自治体は経済効果に期待
プロ野球2軍本拠地誘致合戦
今、プロ野球の2軍の本拠地の移転が活発化しています。
誘致に成功すれば税収や知名度アップにつながるとして、自治体の間で争奪戦となっています。
移転にかける球団や住民の思いを取材しました。

プロ野球二軍の移転誘致合戦が加熱
地域活性化への期待高まる

今、プロ野球の二軍本拠地をめぐる自治体間の誘致合戦が全国各地で活発化しています。
移転に成功すれば税収増や知名度アップが見込めるとして、各地の自治体が熱い視線を送っています。

北海道では、日本ハムファイターズの2軍拠点の移転先をめぐり、江別市・苫小牧市・恵庭市の3市が最終候補に絞られました。
新たな2軍本拠地には球場のほか、ホテルや住宅街、商業施設なども整備される計画で、およそ2,200億円の経済効果が期待されています。
3市のトップはそれぞれ「ドキドキしながら待っている」「最終局面を迎えているのは間違いない。ぜひ来てほしい」と熱い思いを語りました。
いよいよ7月2日、移転先が発表される予定です。

中日ドラゴンズも2軍移転へ
35自治体が名乗りを上げる

東海地方でも誘致合戦が繰り広げられています。
中日ドラゴンズは5月、2軍の新拠点を「ドラゴンズベースボールタウン構想」と名付け、現在の本拠地であるナゴヤ球場から移転する計画を発表しました。
条件は、1軍本拠地のバンテリンドームから原則として車で1時間以内、公共交通機関でアクセスできることなどで、移転先の検討を開始した自治体はすでに35に上ります。

こうした熱気の背景には、2016年に福岡ソフトバンクホークスが2軍本拠地を筑後市に移転した際の成功例があります。
年間およそ10万人が来場し、地域活性化と街づくりに大きく貢献したとして、全国の自治体がその実績に注目しています。

思い出の地・名古屋球場
老朽化が移転の引き金に

1948年に開場し、今年で78年を迎えるナゴヤ球場。
1994年には中日と巨人による伝説のシーズン最終戦「10・8決戦」の舞台となるなど、ドラゴンズファンにとって思い出深い場所です。
しかし現在の球場内を見ると、ライトポールのサビ、グラウンドの大きなひび割れ、剥がれた鉄材など、老朽化が随所に目立ちます。
球団側も「耐震補強はしているが、プロ野球の本拠地にふさわしいかどうかは別問題」と現状を認めています。

1軍の本拠地としての役割を1996年に終えて以来、2軍本拠地として使われてきたナゴヤ球場ですが、2030年代前半の移転を目指して動き出しています。
バンテリンドームのある名古屋市民からは「思い入れがある場所がなくなるのは寂しい」という声も聞かれた一方、「他の地域にも恩恵があるのはいいこと」と移転を歓迎する声もありました。

2軍の移転は、球団にとっては環境整備、自治体にとっては地域活性化の大きなチャンスです。
各地で熱を帯びる誘致合戦の行方とともに、長年親しまれてきた球場の歴史にどう幕を下ろすのか、ファンの注目が集まっています。

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