ドローン世界シェア7割のメーカーはどこの国?
朝の情報番組「グッド!モーニング」 -ニュース検定-
テレビ朝日系列で放送される朝の情報番組「グッド！モーニング」では、
「ことば検定プラス」「お天気検定」「ニュース検定」と3つの検定があって問題が出されます。
いずれも3者択一問題で、テレビのデーターボタン(dボタン)から簡単に参加できます。
正解、不正解でポイントを獲得することが出来て、貯めたポイント数に応じて、毎月のプレゼントに応募できます。
ここでは、池上彰さんが出題するニュース検定にスポットを当てて、検定の内容と結果について触れて行きます。
池上彰さんの「ニュース検定」
【問題】
ドローン世界シェア7割のメーカーはどこの国?
■ 中国
■ アメリカ
■ ドイツ
本日の解答は
■ 中国
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池上彰さんの解説
【国産ドローン】
ドローン市場を席巻する中国
最近ドローンが産業界で、様々な用途で使われています。
ぱっと思い浮かぶのは、農業ドローンです。
農薬の散布が非常に効率的になると、以前このコーナーでも取り上げました。
この他にも、食品や薬を届けたり、インフラを点検したりするなど、需要が増えています。
ドローンのメーカーにとっては、まさに今ビジネスチャンスが到来しているのです。
ところが、日本政府は"ある国"の企業が日本市場を席巻するのではないかと懸念しているのです。
それは、中国のシリコンバレーと言われる深圳にある「ＤＪＩ社」です。
世界のドローン市場の実に7割を占めています。
このまま日本でシェアを拡大すれば、安全保障上の問題も出てくると見られています。
そもそも、軍事用の偵察目的で開発が始まりましたが、今や”空飛ぶ情報端末”とも言われています。高性能カメラやＧＰＳを備えているからです。
中国製ドローンが日本の上空を飛べば、情報が筒抜けになると懸念されているのです。原発など重要インフラの点検などで悪用された場合、とんでもない事態になりうるのです。
国産ドローン普及に向けての取組み
中国製のドローンが人気なのは、一言でいうと安いからです。
中国製ドローンは価格競争力があり、性能も高いのです。
それに対抗するため、政府は国産ドローンを普及させたい考えです。
具体的には、政府系金融機関を通じて低金利の貸し付けを行います。
また災害対策やインフラ点検用のドローンについては積極的に国産を調達する方針です。
今後急拡大するドローン市場では、官と民の協力が求められています。
前回のニュース検定
3番組同時録画HDDレコーダー
B賞(60ポイント獲得で応募可能)
ミキサー
C賞(30ポイント獲得で応募可能)
日焼け止めジェル
出題時間は7時53分前後
池上彰さんが気になるニュースからクイズが出題されます。
出題した直後、CMをはさんでの解答締め切りになります。
時間にして2～3分ほど考える時間となります。
【傾向と対策】
3つの選択肢から解答ですが、林修先生のクイズのようなボケの選択肢はありません。
ことば検定、お天気検定と比べて、難易度は高い傾向にあります。
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